定期的に歯科健診を受けることが「口腔の健康のために大切」ということは、多くの方がご存じです。
ここでは、なぜ歯科健診が口腔の健康のためになるのか、より具体的にご説明いたします。

一度削った歯は、「元通り」にはなりません

なぜ抵抗性が低下するのか

特に神経を取った歯は、その後血液や栄養が行き渡らなくなります。そのため、脆く、割れやすくなります。さらに、将来的に黒っぽく変色することもあります。
また、詰め物や被せ物で一見きれいに修復できたとしても、天然歯との境目にはどうしても汚れが溜まりやすくなります。当然、二次的な虫歯、あるいは歯周病のリスクが高くなります。

治療を繰り返すことで、最終的には歯を失うことに

改めて考える定期的な歯科健診の重要性

予防ができる

歯科健診で行われるのは、虫歯・歯周病のチェックだけではありません。歯石や磨き残したプラークを、専用の道具を使って徹底的に除去します。
特に歯石は、セルフケアでは取り除けません。歯石を除去することで、虫歯や歯周病の原因となるプラークが溜まりにくい口腔環境を維持することができます。

早期発見により、小さな治療ができる

虫歯も歯周病も、早期にはほとんど症状がありません。定期的な歯科健診を受けることで、まだ症状に気づいていないうちから、早期に発見し、早期に治療することができます。
虫歯も歯周病も、進行するほど治療が大がかりになります。早期であれば、より簡単な治療が可能になり、歯や歯茎への影響が少なくなります。また、治療期間も短くなります。

自宅でのセルフケアの質が上がる

歯科健診では、歯ブラシ、デンタルフロス、歯間ブラシ、洗口液などのオーラルケアグッズを使った、ご自宅でのセルフケアの指導も行われます。
毎日のセルフケアの質が向上すれば、虫歯や歯周病のリスクは減少します。また、人はどうしても指導された内容を少しずつ忘れてしまいます。定期的に指導を受けることで、いつでも「正しい歯磨き」ができるようになります。

メリット

デメリット

現在、企業にはそこで働く一定の条件を満たした人たちに対して、健康診断を受けさせる義務があります。一方で、歯科健診については義務化されていません（ごく一部の職種を除く）。
しかし、その歯科・医科における重要性を鑑み、歯科健診についても、「国民皆歯科健診」として、企業での実施を義務化する動きがあります。

いつから義務化される？

現在の歯科検診について

義務対象

現在、ごく一部の職種においては、すでに6ヵ月ごとの歯科健診が義務化されています。
「塩酸、硝酸、硫酸、亜硫酸、弗ふつ化水素、黄りんを含めた歯またはその支持組織に有害なガス、蒸気または粉じんを発散する場所」で働く人が対象です。
また乳幼児から高校生までのお子様に対しては、各自治体や保育所・幼稚園、学校において歯科健診の実施が義務付けられています。

ではなぜ、大人に対する歯科健診の義務化が検討されているのでしょうか。それは、日本の歯科における口腔・歯の健康状態が問題視されているためです。

ご存知ですか？日本人のお口・歯の健康状態について

日本は、高い歯科技術がありながら、80歳時点での平均残存歯数が約15本に留まります。（参照：厚生労働省・平成28年歯科疾患実態調査より）
これに対し、予防先進国のスウェーデン・フィンランド・アメリカなどでは約25本という結果が出ています。これら歯科先進国と日本との差の大きな要因となっていると考えられるのが、定期的な歯科健診の受診率です。
世界的に予防の意識が高まる中、日本では依然多くの方が、痛みなどの症状が現れてから歯科医院を受診しています。

先進国の中で目立って低い、定期的な歯科健診の受診率

現在、国内の定期的な歯科健診の受診率は、50％程度に留まります。
一方、世界でもっとも予防歯科の意識が高いと言われているスウェーデンは、この数字が80％以上にものぼります。これはスウェーデンだけが突出しているというわけではなく、他の欧米諸国においても、定期的な歯科健診の受診率は軒並み70％前後が維持されています。
スウェーデンは1970年に定期健診が義務化されており、アメリカでも民間の歯科保険に入っていれば歯科健診は無料です。
こうしたことから、日本でも歯科健診を義務化することで虫歯や歯周病の予防と早期発見・早期治療へとつなげ、長期的には医療費の削減を目指しています。

現在、歯科健診は原則として健康保険が適用されます。
3割負担の方で1回あたり2,500～3,000円程度の自己負担額となります。（レントゲン検査が必要な場合、別途1,000～1,500円ほどかかります）
ただ、2022年6月現在、義務化が検討されている歯科健診（国民皆歯科健診）の費用については、公式な発表がありません。今後、その詳細が明らかになっていくものと思われます。